TVC株式会社サービス内容

こちらの記事ではサービス内容を紹介しています。

ものづくりの原点を大切に

信頼されるものづくり

TVC株式会社で製造される防振ゴムは、前身であるNOK株式会社時代並びに、防振ゴム事業部で培われた、高度な技術力や豊富な経験や実績が活かされています。高品質で精度の高い製品は世界トップレベルとも賞されています。特に自動車業界におけるTVC株式会社の防振機能製品は、国内の大手メーカーを始め、海外からも幅広く支持されています。

TVC株式会社が製作する精度の高い商品は、防振・防音のスペシャリストとして数多くの企業から信頼され、支持されています。特に高出力・軽量化の動きの中で、静粛性・快適性の向上が強く求められる自動車部品として、一貫生産しているすぐれた特性を持った高品質防振ゴムは、高い評価と市場価値を得ています。

中でもエンジンの振動や騒音の発生を低減する事を主な目的としているTVD(トーショナルダンパ)や、プロペラシャフトを支えて振動を吸収する防振ゴムのCBS(センターベアリングサポート)は他社には真似できないこの会社の主力製品と言えます。また、自動車部品としての防振ゴム製品だけでなく、家電や各種産業機械など精密機器などにも幅広く使用されています。

自動車部品として欠かせない防振機能製品

TVC株式会社で製造される防振機能製品は、自動車部品として世界の主要メーカーからも高い評価を得ています。製品ラインナップも豊富で、メーカーからの要望にも的確に応えることができます。

トーショナルダンパ(TVD)

自動車部品として欠かすことのできないトーショナルダンパは、エンジンのクランク軸で起こるネジリ振動や、曲げ振動を低減するために使用される装置のことです。クランク軸の折損を防止することや、騒音の低減に大きな効果を発揮します。

センターベアリングサポート(CBS)

主力製品のひとつでもあるセンターベアリングサポートは、プロペラシャフトを支え、振動を吸収することができる防振ゴムです。コンパクト設計で内環・外環とゴムが一体となっています。TVC株式会社製品の売りのひとつで、車室内の音がこもってしまうことを低減することができます。

ティルガ

ティルガは主に、プロペラシャフトのカップリング部に装着されています。駆動系のタイプで起こるネジリ振動や、曲げ振動の低減のためには欠かせない共振現象を抑制する装置です。

液体封入式マウント

TVC株式会社の液体封入式マウントは、電子制御による2段切り替えオリフィスを採用しています。これにより通常走行時の低バネ定数と、急加減速時に起きる大きな減衰効果を実現しています。

電子部品としても高い評価の防振ゴム製品

自動車部品としての防振・防音のスペシャリストのイメージが強い会社ですが、精度の高い防振機能製品は、自動車会社以外にも多くの企業から注目されています。ここでは主力の二製品について紹介していきます。

汎用防振ゴム

様々な製品に使用することのできる、最も汎用的な防振ゴムです。標準品としてマウントやブッシュ、緩衝ストッパや防振パッドなどを製造しています。自動車だけでなく、家庭用電気製品や各種産業機械などでも幅広く利用されています。

OA・情報精密機器用防振ゴム

TVC株式会社で製造されている防振ゴムは、ハードディスクや光ディスク、プリンタなどのOA機器や情報精密機器にも利用されています。これらの機器に対しては主に、減衰の大きなハイダンピングラバーが使用されています。また、標準品もステッピングモーター用としてラインナップされています。

品質優先で顧客信頼度100パーセントへの挑戦

信頼

TVC株式会社では製品やサービスの品質保証を通じて、組織の顧客やニーズに応えることができるよう、2005年にISO9001を取得しています。それだけではなく、自動車メーカーからの固有の要求事項に適合することができるように、また、さらなる品質マネジメントシステム構築の為に、ISO/TS16949を取得予定になっています。

高基準で製造されている防振ゴム製品の評価はとても高く、精度と質の良い製品は難易度の高い顧客からの要求にも対応しています。現状に満足するのではなく、より精度の高い製品を提供することができるよう努力する姿は、関連企業や取引企業からも高く評価されています。

また、防振ゴム製品を製造しているトップクラスの企業として、環境保全にも配慮した技術向上を図ることで環境負荷の低減に努めるなど、環境にも配慮したものづくりを積極的に行っています。こうした製品に対しても環境に対しても真剣に向き合う真摯な姿勢は、防振ゴム製品の品質の向上や確かな製品の提供などに繋がっており、顧客や地域からの企業への信頼にも繋がっています。今後のさらなる企業の成長と、より品質の良い製品を製造するためにも、常にシステムの効果を高めることを意識し、顧客満足の提供や改善活動の継続などに取り組んでいます。

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